2020/06/02
5日のニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均は大幅続落し、前週末比1175・21ドル安の2万4345・75ドルで取引を終えた。1日の下げ幅としてはリーマン・ショックを受け世界的に景気が悪化した2008年9月29日の777ドルを抜き、過去最大となった。
という衝撃的な見出しの産経の記事。
過去最大の下げ幅、というのは日経の見出しです。
先週末に665ドル下げていましたが、さらに下がりました。
果たして一時的な調整なのか、下落相場への入り口なのか。
2月6日前場でも、日経平均は1,000円(4.5%)以上値を下げています。
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Contents
膨らみ切った株価
株価も膨張を続けていました。
チャートを長期で見ると、どうでしょうか。
決算内容が堅調だ
ファンダメンタルズが良好だ
等といいながら、
リーマンショック前の水準を回復し、
超えています。
130%超えのバフェット指数
100%が適正
100%を超えると割高
100%を下回ると割安
とされるバフェット指数ですが、
ダウ平均は2017年9月時点で150%超え、
日経平均も今年1月に130%超えです。
この指数は割高・割安の指針になるもので
すぐさまどうこうするものではありませんが
100%を超えている状態がしばらく続くと
下落局面が訪れるというものです。
日経平均のバフェット指数は
チャイナショック後の2016年以降、
100%を上回った状態が続いています。
単純に言ってしまえば、日経平均は
適正水準まで30%の開きがあるということです。
100%だと17,000円程度でしょうか。
10年周期の大暴落
株価大暴落は大体10年周期でやってくるとされています。
ブラックマンデーは1987年。
はITバブルは2000年。
リーマンショックは2008年9月でした。
リーマンショックでは
日経平均は9月12日(金)に12,214円だったものが、
9月28日には一時6,994円に落ちるというありさまでした。
2週間で43%下落という状況です。
もちろんぴったり10年で暴落というわけではないですが
今年はリーマンショックから10年です。
ひっそりと点灯するヒンデンブルグオーメン
株価暴落の予兆である
ヒンデンブルグオーメンが、
実はひっそりと
1月19日と1月30日に点灯しています。
過去点灯した時の記事を
ご覧いただければ幸いですが、引用すると
”一度発生すれば向こう30営業日は有効だが、マクラレン・オシレーターがプラスとなれば無効となる。
過去のデータによれば、ヒンデンブルグ・オーメンが確認された後、77%の確率で株価が5%以上、下落するという。またパニック売りとなる可能性は41%、株式市場が重大なクラッシュとなる可能性は24%と算出されている。ヒンデンブルグ・オーメンが発生しても暴落しないケースもあるが、1985年以降では米株が暴落した際はいずれの場合もシグナルが現れたという。”
という暴落のサインです。
点灯即暴落ではないですが、
30営業日は要警戒です。
2013年4月のヒンデンブルグオーメンの点灯はバーナンキショックへつながり
2015年6月のヒンデンブルグオーメンの点灯はチャイナショックへつながっています。
急上昇した恐怖指数(VIXと日経VI)
VIX指数と日経VI指数、いわゆる恐怖指数です。
以下引用ですが、
恐怖指数とはVIX指数のことを指します。近い将来暴落が予想される時などに数値が跳ね上がる為に、VIX指数は恐怖指数と称されるようになりました。
■ VIX指数とはシカゴオプション取引所(COBE)でのS&P500のオプション取引のボラティリティ(変動率)から算出される指数です。
■ 日経VI指数とは大阪証券取引所での日経平均の先物及びオプション取引のボラティリティから算出される指数です。恐怖指数の日経平均版です。
■ VSTOXX指数とはEURO STOXX50(欧州を代表する50銘柄の株価指数)のオプション取引のボラティリティから算出される指数です。恐怖指数の欧州版です。
恐怖指数は通常10から20の間で推移していて、30を越すと警戒域となります。
というものです。恐怖指数についてのリンクはコチラ。
VIX指数は一昨日まで10前後で推移していましたが、2月5日に急上昇し37.32になりました。
そして日経VIも2月6日AM10:41時点で30.91へ急上昇しています。
すでに大幅に値を下げているNYダウ、日経平均ですが、
ここからさらに暴落が予想されるのでしょうか。
ブル・ベア指標がセルに
バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ
(アメリカの投資銀行)が、
同社の指標である「ブル・ベア指標」が
「セル」になった。
と2月2日、明らかにしました。
引用ですが
”この指標は2002年以来、11回発生した調整を全部予測したもよう。シグナルが発生した後の株式相場の下落率は平均で12%だという。”
とのことです。
あくまで平均値のため、12%の下落を上回ることも、下回ることもあるでしょう。
単なる調整か、暴落の序章か
単なる調整に終わるのか、暴落の始まりなのかは
誰にもわかりません。
まだまだ株価が上がると思う人が多ければ、
買い支えて株価は持ち直すでしょうし、
もうアカンと思う人が多ければ、
株価は適正なところまで落ちるでしょう。
先に述べた暴落のサインや、
米金利
ロシアゲート
ドイツ銀行
仮想通貨
北朝鮮
クレジット市場
外国人投資家が多数を占める東証は
きっかけ一つで、一気に逆戻りもあり得ますので、
くれぐれもご注意ください。